恐怖指数（VIX）とは？私たちの資産への影響と相場急落時の上手な付き合い方

「恐怖指数」という言葉をご存じでしょうか？
びっくりするような呼び名ですが、むやみに恐がる必要はありません。

今回は「恐怖指数」が私たちの資産や暮らしに与える影響から、指数の正体、調べ方、そして揺れ動く市場との上手な付き合い方までをわかりやすく解説します。

恐怖指数（VIX）は私たちの資産にどう影響する？

恐怖指数（VIX）とは、一言でいえば「投資家たちが予測する、S＆P500の今後30日間の予想変動率を数値化した指標」です。
また、VIXという名称は、ボラティリティインデックスの略語です。

数値が高いほど「これから相場が大きく乱高下しそうだ」と市場が強く警戒していることを意味します。
自分の資産残高をチェックした際に「株の市場価格が一気に減っている！」と感じる時期は、大体が恐怖指数（VIX）が上昇している局面と重なることが少なくありません。

VIXが示すのは、上昇・下落を問わない値動きの大きさです。
株価下落時に急騰しやすいため「恐怖指数」と呼ばれているだけで、指数の内容から考えるなら「予想変動率」と呼ぶ方が正確です。

▼ボラティリティとリスクの関係とは▼

私たちの暮らしに影響が出ることも

「こんな指数なんて、自分には関係ない」と考える方もいると思います。
もちろん、直接的にこの指標が何かを動かすわけではありませんが、恐怖指数が高い状態が続くと、結果的に私たちの暮らしにも影響が広がることがあります。
具体的には、

• 株式や投資信託などの評価額が下がる
• 企業の投資や採用が抑えられ、雇用などに影響する
• 中央銀行の金融政策を通じて、金利に影響が及ぶ

リーマンショックやコロナショックの際にも、株価の急落とともに恐怖指数が大きく上昇しました。
投資経験の有無は関係なく、恐怖指数を知っておくと、「市場の警戒感を知る手掛かり」となるでしょう。

この数値の根拠とは？
VIXの数値は「パーセンテージ（年率）」を表しています。例えば「VIXが20」というのは、「今後30日間でS&P500が、年率換算で±20%の範囲内に収まる確率が約68%（統計学の1標準偏差）であると市場が予測している」という意味です。

そもそも恐怖指数って、誰の心理状態？

「恐怖指数」といわれたら、「誰が恐がっているの？」と気になるかと思います。
恐怖指数とは、特定の個人の感情ではなく「世界中の機関投資家（プロ）が米国市場に対して抱いている警戒感」を表しています。

世界で戦争、地政学リスク、金融危機、急激な金利変動などのリスクが高まったとき、機関投資家は資産を守るために「保険（オプション）」を買います。
これが、恐怖指数のベースとなる「S&P500オプション取引」です。
暴落の危険性が高まるほど、この「保険（オプション）」を買いたい人が殺到して保険料が上昇します。
VIXは、この保険料の高さを集計し「今後30日間の市場の揺れ具合（恐怖度）」をパーセンテージで弾き出したものです。

つまり、恐怖指数とは「金融のプロたちが暴落対策の保険に払っているお金（保険料）の高さ」を客観的に数値化した指標ということです。

もちろん、恐怖指数（VIX）はオルカンやS&P500の値動きと関係あり

「自分はアメリカの株式だけでなくオルカンで全世界に分散投資しているから大丈夫」と思いがちですが、実は恐怖指数の上昇はオルカンにも影響します。

その理由は次の2点です。

1. オルカンの中身の約6割は「米国株」
   オルカン（全世界株式）という名前ではありますが、構成比率の大きな割合を米国株が占めています。
   そのため、米国市場の動向を表す恐怖指数が跳ね上がると、オルカンも連動して価格が大きく下がります。
2. 世界の株式市場は「米国市場」との連動性が高い
   米国は世界最大の金融市場です。
   アメリカで恐怖指数が高まり投資家がパニックになると、日本や欧州、新興国など全世界の株式市場へ不安が波及し、一斉に株が売られる傾向にあります。
   つまり、S&P500に投資している人はもちろん、オルカンに投資している人にとっても恐怖指数は他人事ではないのです。

資産運用における、恐怖指数との「上手な付き合い方」

恐怖指数が高まったとき、やってはいけないのが「パニックになって保有している株や投資信託を無計画に売ってしまうこと（狼狽売り）」です。
恐怖指数が高まっている局面での適切な付き合い方は以下の3つです。

「株価の方向を示す売買シグナル」ではないことを理解する

恐怖指数が高騰した際、「VIXが高い＝底値＝絶好の買い場」と捉えられることがありますが、これは必ずしも正解というわけではありません。
恐怖指数はあくまで将来の「予想変動率（揺れの大きさ）」を示すものであり、株価がどちらに動くかという方向性を予測するものではないためです。

恐怖指数が40を超えた後も、さらに株価が下落したり、高ボラティリティが長引いたり、一旦下がった恐怖指数が再上昇することもあります。
自身の余剰資金・資産配分・運用期間を無視してむやみに買い増すのではなく、「相場が荒れている」という事実を客観的に受け止める指標として活用しましょう。

画面を見すぎない・一喜一憂しない

恐怖指数が高い時期は日々の値動きが激しくなるため、資産残高を毎日確認すると精神的ストレスが大きくなります。
インデックス投資の基本は「長期的保有」ですので、一時的な荒波の時期は意識的に口座を見ないのも戦略となるでしょう。

「株式と値動きが異なる資産」へ分散投資しておく

一番の根本対策は、恐怖指数が上がっても影響を受けにくい「値動きの異なる資産」をあらかじめポートフォリオに入れておくことです。

株価の波に左右されにくい分散投資先『みんなの年金』

株や投資信託による資産運用は、長期的には成長が期待できる素晴らしい手法ですが、恐怖指数が高まるような局面ではどうしても大きな値下がりのリスクとストレスが伴います。

そこで、ポートフォリオの安定感を高めるための「分散投資先」としておすすめしたいのが、当サービス・不動産クラウドファンディングの『みんなの年金』です。

• 株式市場の価格変動とは違う値動き
  日々の市場で売買される株や債券とは異なり、実物不動産を裏付けとした投資のため、恐怖指数が高まるパニック相場でも、価格が短期的に大きく変動しにくい傾向があります。
• 運用期間が１年未満
  あらかじめ運用期間と利回りが設定されているため、株価チャートに貼り付いて一喜一憂する必要がありません。
• 「住まい」という堅実な実物ニーズ
  当サービス『みんなの年金』は、都市部の好立地マンションに投資するため、景気変動があってもある程度需要は安定しています。

「株式市場の乱高下に疲れてしまった」「資産の一部だけでも、株式市場と距離を置ける場所で運用したい」という方は、ぜひインデックス投資の分散投資先として『みんなの年金』をご検討ください。

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